マイホームには様々な選択肢があります。持家と言っても注文住宅や分譲住宅、分譲マンションなんてものもあります。当然、転勤が多く賃貸を利用するケースも多くあります。やはりこういった選択肢の中で注文住宅は自分の希望を多く取り入れられる反面、最も費用がかかる為、今も昔も変わらず、所帯持ちの男性の憧れの存在となっております。

今は大手ハウスメーカーが全国に事業を展開している為、現在のお住まいの近くに展示場があるという方も多いのではないでしょうか。今回はそんな注文住宅の建築費用について各ハウスメーカーとの違いも含めて、ご紹介していきたいと思います。

住宅の値段は土地で決まる！？

注文住宅を購入する際の費用はその建物を建てる「土地」で決まります。例えば、相続等で既に土地を所有している場合は土地に費用がかからないので、その分、トータルの費用はグンと下がります。もし「土地はこれから」で都心部や市の中心部や「駅ちか」などで土地を購入するとなるとその分、費用は上がってしまいます。

まずは「どこに建てたいのか」というのをハッキリさせれば、その周辺の土地の相場価格と坪単価である程度の費用を算出することができます。おおまかでも良いのでどのあたりにするかを決めることをお勧めします。坪単価については次で解説します。

 正直わからない。ハウスメーカーの違い。

全国に数あるハウスメーカー。大手や中小まで含めるとかなりの数があり、正直、消費者からすると「どこのハウスメーカーが良いのか。また、各社の違いはなんなのか。」という部分が良くわかりません。何を基準にハウスメーカーを選べば良いのか。各ハウスメーカーの主な違いというのは「主に取り扱う工法」と「坪単価」になります。

ツーバイ工法や在来工法、プレハブ工法など様々な工法がありますが、各社はそれぞれ独自な工法を売りにしています。どのような住宅を完成させたいかによって、適している工法も変わってきます。ただし、どのような工法があるのかを知るよりはまずはどのような住宅にしたいかを固めてからの方が話が進みやすいです。そして「坪単価」というのは金額に関わる部分なので、非常に重要です。中にはこの「坪単価」でハウスメーカーを選ぶ方も多くいます。

坪単価というのは建物を建築する際の１坪当たりの費用のことですので、この単価が高ければ高いほど、当然、トータル費用も高くなります。「坪単価」を指標にハウスメーカーを選ぶのも悪いことではありませんが、この「坪単価」には含まれない費用（諸経費など）もあるので、一概にその数字のみで、選ぶと予算が大きくオーバーしてしまうこともあるので注意しなければなりません。以上のことを踏まえて、まずは「どんな住宅を建てたいのか（間取りや外観）」と「予算」を決めてからそれらにマッチングしたハウスメーカーを選ぶことが大切です。

わからないことは営業マンに聞くのが正解？

住宅のことでわからないことがあれば、営業マンに聞くのが正解でしょうか？答えは半分正解です。基本的にハウスメーカーの営業マンは自社の良い所と他社の悪い所しか教えてくれません。それらを全て、鵜呑みにしてしまうと「思っていたものとは違う高額な買い物をさせられてしまう」ケースがあるので注意しなければなりません。

では正解はというと…。「わからないことは営業マンに聞き、その情報の真偽を自分で調べるということです」中には営業マンの情報やネットの情報を鵜呑みにしないほうが良いとおっしゃる専門家の方もいますが、それでは我々は何をもとに住宅を購入すれば良いのでしょうか。たまたま入った展示場でたまたま出会った営業マンからたまたま理想の住宅を提供してもらうのを待つしかないのでしょうか。

やはり住宅の事は住宅のプロの営業マンに聞くのが一番です。ただし、その情報を全て鵜呑みにはしないこと。それが重要です。

  平均ってどのくらいなんだろう

意外と知らないのが「購入費用」の平均額。様々な機関がアンケートなどで集計していますが、新築住宅の「購入費用」の平均は「3000～3200万円」と言われています。しかし、当然、場所によってはこの金額で平均よりも広い家を購入できる場合もありますが、同じ金額で平均より狭い家しか購入できない場合もあります。

やはりある程度の費用や目安を知りたいのであれば、狙っている土地の周辺相場価格を知る必要があります。ハウスメーカーの営業マンの方は土地の仕入れにも携わったりもしているので、そのハウスメーカーの坪単価も含めて土地の相場価格を聞いてみるのも良いかもしれません。

実態は「実質見積書」が示すように、営業・設計・工事などの人件費や販売管理費（モデルハウス、TV・ラジオ・新聞・雑誌などのメディア広告、カタログ・パンフレット・DMなど）、会社利益など諸経費の占める割合が大変大きくなっているため、本体工事費や建材費に、これら諸経費の一部を加算した「見せかけの見積書」をお客様に提出することになります。
ハウスメーカー、中小建築業者の販売形態・会社規模などにもよりますが、これらの諸経費は、ハウスメーカーでは実に「実質見積書」の三割以上を占めていることもあります（当社比）。そのため、実際の下請け工務店の工事原価にも影響し、より低価格になってしまいます。 「諸経費」の割合が高いのは、旧来型の肥満化した企業体質を引きずり、その構造維持のためには止むを得ない事情でもあります。