注文住宅の新築を考える際に考えることって住宅の性能や外観はもちろんですが、この注文住宅は総額でどれくらいかかるんだろう？ということだと思います。よく言われることですが、坪単価～万円といったデータは建築費の内、いくらかまでを含んでいるのかをしっかりと確認しなければなりません。

実は建物本体の価格だけで、ガス配管工事や、給排水工事費用が含まれていなかったり、基本設備に含まれる住宅設備の水準が低く、いろいろなオプションを追加しなければならないような場合もあります。ハウスメーカーでは、注文住宅の坪単価を調べるのはわりと簡単です。CMやチラシなどの広告で坪単価をうたっているハウスメーカーも多いです。

ただし、この坪単価は建物の本体価格のみであることを覚えておきましょう。次に有効なのは住宅産業新聞が発表している年間ごとのメーカーランキング表やインターネットで相場を検索する方法です。これらの情報は注文住宅の総額で算出されています。しかし、実は注文住宅は相場を調べても実際の見積もりとは差が出てしまうことが多いです。やはり一番の方法は実際にハウスメーカーや工務店に行って見積もりをとることです。

ハウスメーカーの坪単価

ハウスメーカーや工務店がCMやチラシで出している坪単価はできるだけ安くみせてお得感で呼び込めるように工夫されています。どういった方法で安くみせているかというと屋外の給排水工事費や電気工事費、ガス配管工事費など一般人には建築に必要かどうか判別のつかない項目を建物費用から除外して坪単価を算出しているんですね。

これ以外にも設計費や地盤調査費、確認申請費といった注文住宅には必ずかかる費用もありますので注意しなければなりません。また、会社によってはこれらの費用を含んで建物価格を出している場合もありますので確認してみましょう。

住宅産業新聞のメーカーランキングやインターネットでの検索

住宅産業新聞では大手10社ハウスメーカーの坪単価を知ることができます。ここで発表される坪単価は実際に家が建った費用ですので、相場を調べるには役に立ちます。また、インターネットでは実際にそのハウスメーカーや工務店で注文住宅を建てたかたの生の声を調べることができます。

有名なメーカーであればだいたいの金額は分かります。しかし、実際には相場が分かったところで実際の注文住宅の建築費用とは隔たりがある場合も多いです。

実際に見積もりをとってみましょう。

実際に注文住宅の建築を検討しているのであれば、広告やインターネットでの口コミは参考程度にして、実際に展示場に足を運んでみることをおすすめします。というのも、注文住宅というのは同じ40坪の建物を建てるにしても間取りやキッチンなどの住宅設備、内装によってかなりの差が出てしまうからです。これは同じハウスメーカーの商品であっても同様です。

特に注文住宅の場合は基本的には好きに設備を変えることができます。キッチンやお風呂など見えやすいものからクロス材や柱、壁の強度、耐震性や気密性、断熱性、屋根材や外壁材の耐用年数など検討する材料は多く、こだわればこだわるほど高くなってしまうものです。また、注文住宅の場合は当然土地の費用も含めた総額で考える必要があります。

土地を購入されて新築する場合でも、すでに持っている土地に建築する場合でも地盤次第では地盤改良費という費用がかかる可能性がありますし、駐車場やお庭をつくる外構費もこだわればかなりの額になります。また、土地の形によっては崖規制によって基礎を強化しなければならない場合や、3階建てにしないとうまく間取りがつくれないという場合もあるでしょう。まずはいくつかの展示場を見学してみて、知識と経験があっていろいろなアドバイスをしてくれる担当者を見つけましょう。

注文住宅の相場は、ハウスメーカーや工務店が出している坪単価はあまり参考にしないほうがよいです。この価格にはどこまで含まれているかが分かりませんし、住宅設備のグレードも分かりません。参考にするのであれば住宅産業新聞のメーカーランキングやインターネットでの口コミです。しかし、メーカーランキングはすべての建築費の平均値です。

この中には高額なものもありますし、逆に価格を抑えてつくられたものもあるでしょう。インターネットの口コミもある程度参考にはなりますが、細かい住宅設備や間取りなどは知れないことがほとんどでしょう。本当に相場が知りたいのであれば実際に展示場にいって担当者に見積もりを取ってもらって比較するしかありません。その際には暖かい住宅が良いとか、メンテナンスがかからない住宅が良いとか、ある程度要望を考えてから足を運ばれると良いでしょう。また、土地も決めないと本当の総額は出ません。

会社によっては地盤改良に強い会社、外構費を安くできるネットワークをもつ会社などもあります。いくつか回った展示場の内、担当者と会社を気に入ったところで見積もりを出してもらいましょう。これは2～3社が良いです。あなたの要望は1つですから、基本的にはいくつ見積もりをとっても同じような間取りと設備になっていくはずです。

実態は「実質見積書」が示すように、営業・設計・工事などの人件費や販売管理費（モデルハウス、TV・ラジオ・新聞・雑誌などのメディア広告、カタログ・パンフレット・DMなど）、会社利益など諸経費の占める割合が大変大きくなっているため、本体工事費や建材費に、これら諸経費の一部を加算した「見せかけの見積書」をお客様に提出することになります。
ハウスメーカー、中小建築業者の販売形態・会社規模などにもよりますが、これらの諸経費は、ハウスメーカーでは実に「実質見積書」の三割以上を占めていることもあります（当社比）。そのため、実際の下請け工務店の工事原価にも影響し、より低価格になってしまいます。 「諸経費」の割合が高いのは、旧来型の肥満化した企業体質を引きずり、その構造維持のためには止むを得ない事情でもあります。